アメリカのクリスマスセールが始まるブラックフライデーの2011年11月25日金曜日、ニューヨーク・タイムスに掲載されたパタゴニアの新聞広告”DON’T BUY THIS JACKET”。消費社会であるアメリカの象徴とも言うべき日（ブラックフライデー）に放ったパタゴニアのこの広告。個人的には「良くも悪くもパタゴニアらしい」と思っています。

　広告の意図は至極単純で、環境破壊に繋がるからモノをむやみやたらに買わないでおきましょうというところです。これをパタゴニアがやるから「流石パタゴニア」と喝采を送る人もいるでしょうし、「単なるイメージ戦略でしょう」という方もいるでしょう。個人的には後者の感覚を抱いています。

　別に例の捕鯨問題に関係なく、ファッションアイテム（アイコン）としてのパタゴニアは好きですし、単にデザインだけでなく機能的にも優れていると感じる製品もあるので嫌いではないのですが、消費社会や環境破壊へのハッキリとした警鐘というアクションを民間企業がとるのは、今ひとつスッキリとしません。
　この手の広告で誰かが傷つくという訳ではないので、別に構わないのですが、あまのじゃくな僕はそう思ってしまうのです。そもそも「広告」が消費社会を生み出しているようなものですし・・・。

　2011年のブラックフライデーに掲載された新聞広告”DON’T BUY THIS JACKET”（このジャケットを買わないで）。あのパタゴニアという民間企業がやるこの行為は、相変わらず歪んだ消費社会アメリカを象徴しているようで、複雑な想いを抱いてしまいます。